中国と義和団の乱に関する英国の軍事諜報 1880～1930年頃

清末中国をめぐる英国軍事諜報資料をオンラインで

本コレクション British Military Intelligence on China and the Boxer Rising, c. 1880–1930 は、清朝末期から1930年頃までの中国に関して英国側が作成した地理誌、行軍経路書、軍事報告書などの資料群をオンラインで提供するものです。De Gruyter Brill による刊行で、日本総代理店は極東書店です。

英領インド、そしてロンドンのインド省が中国への関心を深めた背景には、南アジアにおける英国の領土拡大の過程だけでなく、英国東インド会社 (EIC) の商業活動がありました。1672年に東インド会社は明朝支持派が支配する台湾に交易拠点を設け、清朝による台湾征服後は新たな支配者と和解して、1680年代から1690年代にかけて廈門、舟山、広州への定期航海が許可されます。1700年代初頭、清朝はヨーロッパの貿易会社を広州に限定し、官僚が任命する「行商 (ホン)」を通じた厳格な監督・管理体制を確立しました。18世紀には「奇跡の商品」としての茶が東インド会社のアジア全域における支配力を支え、19世紀初頭には主に英領インドから供給された違法な阿片取引が激化していきます。

収録された資料は、もともと将来の対中軍事作戦に必要な情報を提供することを目的として作成されたものですが、実際の現地経験に基づいているため、現在では清朝末期の中国の状況を知るための歴史資料として価値を持っています。清末中国、アジアの地政学、植民地主義といった主題にまたがる研究にご活用いただけます。

収録内容 (全2セクション)

文書のタイプ別に、次の2セクションに整理されています。

Gazetteers, reports and routes 1884–1930
China Expedition 1900–1903

背景：対中国遠征

英国東インド会社は1834年に交易組織としての役割を終え、数十の独立した英国企業に取って代わられましたが、広州では依然として「行商 (ホン)」制度が適用されており、それが問題の火種となりました。

1840年から1842年のアヘン戦争 (第一次) は、広州における英国のアヘン取引網に対する中国側の措置が直接のきっかけとなりました。東インド会社のベンガル軍、マドラス軍、ボンベイ海軍から動員された英領インドの兵士が参加し、戦争の結果、香港が英国王室領となり、広州・廈門・福州・寧波・上海の5港が開港されました。
1857年から1860年の第二次対中国戦争 (アロー戦争、第二次アヘン戦争) では、英国はフランスと同盟を結び、再び英領インドを拠点として軍事行動を展開しました。英国軍は華北へ進軍し、41隻の軍艦、143隻の輸送船、1万500人の兵士を動員しています。
本コレクションは、その後の1900年の第三次対中国軍事遠征を含む時代を対象とし、主に英領インド (および一部ロンドン) における戦略的な作戦計画の過程を反映しています。

背景：軍事情報部門と語学研修

1878年、インド陸軍本部の参謀本部 (Quarter Master General's Department) 内に小規模な情報部門が設立されました。1860年以降の中国における外交代表の設置により、この部門は少数の将校を語学研修生として北京の英国大使館に派遣できるようになります。毎年2名が選抜され、中国で2年間の研修と滞在を経た後、口頭および筆記試験が課されました。

試験官が読む英語の文章を中国語で口頭訳する
中国人が朗読する中国語の新聞記事を英語で口頭訳する
軍事や一般的な話題について中国人と会話する
軍事関連の英語文を中国語 (漢字) で翻訳して記述する (辞書の使用は禁止)
辞書を使わずに、公文書や中国の軍事教本からの抜粋を中国語から英語へ翻訳する

さらに1912年から1913年のインド陸軍改革委員会による改革の一環として、参謀本部の軍事作戦局 (Military Operations Directorate) 内に情報部門 (M.O.3) が設立されました。4つの小区分のうち1つが中国を担当し、2名の参謀将校と事務支援員が業務を遂行していました。

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